よくあるお問い合わせＱ＆Ａ

農哲学院についての様々な質問をまとめてみました。　


Q.　農哲学院は･･･学校（教育機関）ですか？

Ａ．
農哲学院は農の営みを基盤とする、全人的教育（Holistic Education）を目指す高等教育
機関です。

教育内容も既存の大学院教育の水準に引きを取らないものです。

既存の大学院教育との大きな違いは、教育の目標が農の分野の研究者・専門家（技術者）
の育成ではなく、農の営みを根幹とする、生の達人の育成にある点と言えます。

したがって学力が入学の前提条件となる既存の教育機関とは違って、学びたい人々の学力
よりも人性（品性）を最重要視しています。 　

Q.　農哲学院は･、特定の宗教や理念などの背景を持っていますか？

Ａ．
農哲学院は、特定の宗教や理念などと全く無縁な教育機関で２００９年中に一般財団法人
化を目指し、準備中です。




Q. 農哲学院の教授陣は、どのような方々ですか？

Ａ．
天と地こそ最高の先生であり、すべての生命（生き物）が最高の教科書だという農哲学院
の理念に沿って、自修、自得（体知）を最優先の課題とする故に、専任教員を置きません。

しかし農業分野だけではなく、様々な分野で生き方を通して人々に深い感動を与えた方々
を非常勤の教授として迎え、時間と場所に拘わらない自由な学び場を提供しています。



Q. 農哲学院の教育期間は何年ですか？

Ａ．
最低３年です。教育期間中の主な教育は、農哲学院の北海道、福井の農園と施設で行
われますが、一年間は、農哲学院の海外の農園と施設で実践するようになっています。




Q.　農哲学院で学ぶ期間の学費と生活費はどうしていますか？

Ａ．
農哲学院の学生は、教育期間中に生活費を含めた規定の学費を払っていますが、その
全額が有償の奨学金です。その奨学金は農哲学院の教育理念に賛同してくださる人々
が長期・無利子で融資してくださったものです。ただ奨学金の償還義務の主体は学生個
人ではなく、一般財団法人の農哲学院です。

償還の形態は農哲学院が生産する農生産物（加工食品を含めた）で契約の満了の年
まで毎年、一定分を償還しつつ、満了時に残金を現金で支払うこととなっています。




Q. 農哲学院で学んだ後、人たちは各々自立しなければならないと思いますが、農の
営みを基本とする自立の最低限の条件（例えば土地、農機具など）は、個人の責任で
用意しなければならないものですか？

Ａ．
日本の農業環境は、小農的なもので個人が農作物の生産だけで自立できる、専業農の条
件を整えることは非常に難しいです。さらに農業生産物の付加価値（農作物の値段の約４倍
以上）が、生産農家の以外のところで吸収される消費構造では農の営みを基本とする自立
生活は、至難の技といえます。

いいかえれば、生産、加工、サービスの自己完結型のシステムを考えないと、ひとつの農家
が自立していくのは、ほぼ不可能に近いです。
強大な資本を持つ企業農（大型機械、化学肥料、農薬を使う自然収奪型農業）でないと
自立できないのが世界共通の農業の現状です。

小農はやっていけない。生命畏敬型の農業は無理という悲鳴に似た声が世界のあちこちから
聴こえてきます。

しかし、失望する必要はありません。

農哲学院では、修了した学生たちが各々生産、加工、サービスの役割を決めて農哲学院の
生産、加工、サービスの施設を活用して自立できるように応援します。

つまり農業生産物の付加価値が他に吸収されない自己完結型のシステムの形成を修了した
学生たちと共に準備してゆくことを農哲学院の責任・義務と考えています。



Q.　農の営みを基本とする自立生活のため、自己完結型のシステムの形成に必要な
最小限の農地の規模はどのくらいですか？


Ａ．
生産⇒加工⇒サービスの３つのユニットを形成して利益を分かち合うなら、４人家族の世帯
で水田（畑）２反の規模で可能だと思います
例えば、わが相生農法で生産するお米の量で換算すると、（５俵/反）⇒600kg規模です。
農哲学院では、その可能性を自分たちの実践（生き方）を通して立証すべく努力しています。

そうしなければ今後、生命畏敬型の農業、あるべき農業は成り立たず、崩壊してしまうと農
哲学院は強い危機感を持っています。




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農哲学院ホームページ
http://agro-philosophy.com